沿って, smartwatches 13/08/2022

情報過多対策のBHI、LINEでメールの送受信やTo-Do管理ができるチャットボット「SwingBot」をリリース | BRIDGE(ブリッジ)テクノロジー&スタートアップ情報

東京に拠点を置く BHI は、インフォメーション・オーバーロード(情報過多)対策にフォーカスしたモバイル・ソリューションを提供するスタートアップだ。これまでに、各種SNS宛のダイレクトメッセージやメールをアグリゲートし、推測される優先順位に沿ってメール返信を支援する「SwingMail」(iOS 版、Android 版)や、現在の時刻に沿って To-Do 管理を自動化できるアプリ「Swingdo」(iOS 版、Mac アプリ版、Google Chrome エクステンション版)をリリースしている。

同社は20日、新たに LINE 上で、主要なメールの送受信、タスク作成、返信忘れメールや予定の自動リマインドなどをサポートするチャットボット「SwingBot(リンク先は、LINE 連携用URL)」をリリースした。SwingBot は LINE のメッセージング API を利用したチャットボットで、ユーザは SwingBot を LINE 上で友達として追加することで利用できる。以前から提供している SwingMail は過去の情報管理、SwingDo は未来の情報管理に焦点を当てているが、SwingBot では、この SwingMail と SwingDo の機能と同期し、メッセージングというシンプルな UI だけで統合的に管理することが可能になる。

SwingDo は Google カレンダーや iPhone カレンダーなどとも連携し、SwingMail は Facebook Messenger・Twitter のダイレクトメッセージ・さまざまなメールサービスなどとも連携しているので、結果的に、これらすべてのカレンダーツール・メッセージングツールとの連携が、LINE 上のやりとりだけで実現してしまうことになる。予め設定してあるスケジュールに沿って、SwingBot にアラート的に教えてもらうこともできるし、送信してきた相手毎にメッセージが着信したことを SwingBot に知らせてもらうかどうかも設定が可能だ。

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BHI の創業者で CEO の日昔靖裕氏よれば、これまでもこれらの通知を Gmail などで飛ばすことは IFTTT などで実現できたが、メッセージの返信までをチャットボットでできてしまう事例は、おそらく世界初ではないかとのこと。またチャットボットとしての機能については、質問文章の認識は、現時点では比較的簡単な指示しか対応できないが、ユーザの利用増に沿って情報を蓄積し、それらをもとに、将来 IBM Watson などの人工知能プラットフォームが持つ言語解析ロジックを導入する可能性を示唆した。

情報過多対策のBHI、LINEでメールの送受信やTo-Do管理ができるチャットボット「SwingBot」をリリース | BRIDGE(ブリッジ)テクノロジー&スタートアップ情報

BHI では今年メッセージング API がオープン化された LINE への対応を皮切りに、10月中には Slack 版、11月中には Facebook Messenger 版、Kik 版の SwingBot をリリースする計画としている。

なお、SwingBot とは別に、BHI では11日、チャット形式の UI でメール返信を支援する SwingMail が MVNO の mineo(マイネオ)と連携したことを発表している。この流れには、今年に入ってからの MVNO ブームが密接に関係しているのだそうだ。

NTT ドコモ、KDDI(au)、ソフトバンクといった三大キャリアから MVNO に移行したユーザは、いわゆるキャリアメールが使えなくなる。モバイルナンバーポータビリティ(MNP)に対応すれば、MVNO 移行後も以前の番号のまま SMS(ショートメッセージ)は使えるし、Gmail などのフリーメールサービスでメールの送受信は可能だが、心情的にキャリアメールに代わるしくみを求めるユーザが少なくないのだとか。このようなニーズが背景に、mineo のユーザ系コミュニティサイト「マイネ王」上のユーザ投稿で SwingMail のことがバズり、正式に SwingMail が mineo メール(mineo が提供するメールサービス)と連携することになったのだそうだ。

日昔氏が当初描いていた、「Evernote や Dropbox など各種ツールを使いこなし、忙しく仕事をする人」という SwingMail ユーザのペルソナと異なり、MVNO を愛用する主婦層などのユーザの間で SwingMail が人気を集めたのは意外な展開だった。今後は、MVNO 提供会社各社との折衝を進め、MVNO ユーザに広く使ってもらえるよう、サービス連携の体制を整えていきたいとしている。

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